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FAQ

🔶余剰売電制度とは?これまでの仕組みをやさしく解説

FAQ 2026.02.05

太陽光発電を検討される際に、よく出てくる言葉が「余剰売電(よじょうばいでん)」です。
ここでは、これまで主流だった余剰売電制度の仕組みについて、初めての方にもわかるように解説します。




■余剰売電とは


余剰売電とは、
ご家庭で使いきれずに余った電気を電力会社に売る仕組みのことです。

太陽光発電でつくられた電気は、次の優先順位で使われます。

  1. まずは家庭内で使用(自家消費)
  2. 余った分を電力会社へ売電(余剰売電)


この「余った分だけを売る」という点が、余剰売電の特徴です。




■FIT制度と余剰売電の関係


余剰売電は、FIT制度(固定価格買取制度)とセットで広く普及しました。

FIT制度とは、国が定めた価格で、一定期間、再生可能エネルギーの電気を買い取る制度です。


家庭用太陽光(10kW未満)の場合:

  • 対象:余剰売電のみ
  • 買取期間:10年間
  • 買取価格:年度ごとに国が設定

この制度により、「電気を売ることで導入費用を回収する」という考え方が一般的になりました。




■余剰売電が主流だった理由


これまで余剰売電が中心だった理由は、以下のような背景があります。

  • 売電価格が高かった(導入初期は40円台/kWh)
  • 電気は買うより売ったほうが得だった時代
  • 蓄電池が高価で一般家庭には普及していなかった


そのため、「昼間は売って、夜は買う」という使い方が当たり前でした。




■余剰売電のメリット


余剰売電には、次のようなメリットがあります。

  • 余った電気を無駄にしない
  • 売電収入が得られる
  • 太陽光導入後の収支計画が立てやすい
  • FIT期間中は価格が固定されている安心感


特に、太陽光導入初期においては、家計負担を軽減する重要な役割を果たしてきました。




■余剰売電の注意点・デメリット


一方で、余剰売電には注意点もあります。

  • 売電価格は年々下がってきている
  • FIT期間(10年)が終了すると買取価格が大きく下がる
  • 昼間に家にいないと自家消費が少なくなりやすい
  • 停電時は基本的に売電はできない


近年は、「売るより使ったほうがお得」という状況に変わりつつあります。




■FIT期間終了後(卒FIT)はどうなる?


FITの買取期間(10年)が終了すると、自動的に高い売電価格は終了します。

これを一般的に「卒FIT(そつフィット)」と呼びます。


卒FIT後の選択肢は主に以下の3つです。

  • 電力会社と新たな売電契約を結ぶ(価格は低め)
  • できるだけ自家消費に切り替える
  • 蓄電池を導入して電気をためて使う


現在では、卒FITをきっかけに蓄電池を検討される方も増えています。




■これからの考え方|余剰売電から次の制度へ


これまでの太陽光発電は、「売電収入を得る設備」という側面が強くありました。

しかし現在は、

  • 電気代の上昇
  • 売電価格の低下
  • 再生可能エネルギーの自家消費促進

といった背景から、「電気をつくって、自宅で使う」という考え方へと移行しています。


さらに近年は、
初期費用を抑えて太陽光を導入する新しい制度・スキームも登場しています。

その代表例が、エネ創のコラムでも解説している
「初期投資支援スキーム」です。

余剰売電を前提とした従来の仕組みとは異なり、初期費用の負担を軽減しながら、
自家消費を中心とした太陽光活用を目指す考え方になります。


▶ 初期投資支援スキームについての詳しい解説は、コラム記事をご覧ください。

2025年「初期投資支援スキーム」徹底解説|太陽光発電の新しい売電制度とは?


余剰売電は、これまでの太陽光発電を支えてきた大切な制度です。
その仕組みを理解したうえで、現在・これからの選択肢を知ることが重要です。




■まとめ


  • 余剰売電とは、使いきれなかった電気を売る仕組み
  • FIT制度により長年主流だった
  • 売電価格は年々低下している
  • 今後は自家消費・蓄電池との組み合わせが重要


太陽光発電を正しく理解するために、まずはこの「余剰売電」の仕組みを押さえておきましょう。






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